「医師として」カテゴリーアーカイブ

Rio2016、オリンピックの熱戦が続きます

毎日熱戦が繰り広げられているリオオリンピック、選手たちの頑張っている姿を毎日見ながら「スポーツの力」を感じています。

実はオリンピックを日本でテレビ観戦するのは24年ぶりです。

1996年のアトランタオリンピック以降2012年のロンドンオリンピックまで、野球やソフトボールのチームドクターや日本選手団本部ドクターとして、ずーっと選手村や競技会場にいたからです。

国会議員になって頑張って取り組んできたスポーツ庁も創設され、初めてのオリパラでもあります。

4年前のロンドンでは、現在スポーツ庁長官の鈴木大地さんとも一緒でした。

体操も水泳も柔道も卓球も、みんなみんな素晴らしいぞ。

善光寺大勧進で坊さんとして修業を積みながら練習してたカヌーの矢澤一輝もよく頑張った。

テニスの錦織圭もおめでとう。これはロンドンオリンピックの開会式での写真。

競技はまだまだ続きます、みんな精一杯、自分のすべてを出して頑張ってね。

下記は4年前のロンドンオリンピック帯同時のブログです。時間があったら読んでくださいね。

ロンドンオリンピック帯同記、その1
オリンピックの開会式とコンディショニング
 ロンドンオリンピック帯同記、その2
ロンドンオリンピック帯同記、その3
ロンドンオリンピック帯同記、その4
自分の体のことを知ろう。そうすれば、もっと強くなる
 ロンドンオリンピック帯同記、その6
ロンドンオリンピック帯同記、その7

伊勢志摩サミットへ向けて、菅官房長官へ認知症に関する政策提言

　8日、「認知症医療の充実を推進する議員の会」の活動で、菅義偉内閣官房長官へ政策提言を行いました。また5月に開催される伊勢志摩サミットへ向けて、認知症対策について会議の議題に盛り込んでいただくよう、要望しました。

　昨年1月、政府は認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）を策定しました。今日の日本では、高齢者の約4人に1人が認知症の人、またはその予備群と言われています。また今後、高齢化の進展により、さらに増加すると見込まれています。将来の日本のために、今から取り組むことが大切です。それは認知症に対する地域や周囲の認識を高めることから始まります。

　今回の提言では、これまでの議員の会での議論を踏まえ、「認知症予防への取り組み」　「早期発見・早期診断の枠組み」　「医療・介護施設における認知症ケア」　「法の整備」　「家族・介護者に対する介入・支援」　「教育・啓発」　「研究」の7つの分野で、今後、日本が取り組むべき具体的な政策を提言しました。

　今後、世界的に高齢化の進展が予測される中、世界の中でも最先端の認知症対策を実施している日本が、サミットでさらなる認知症対策を発信することは、認知症対策を加速化・高度化し、日本が世界をリードする上でとても重要です。

　今年に入ってからも、認知症が要因となった悲惨な事件や事故等が相次いで起こっています。厚生労働省だけではなく、政府が一丸となって認知症対策に取り組み、生活全体を支えていかなくてはなりません。認知症の人の意思が尊重され、できる限り住み慣れた環境の中で、自分らしく暮らし続けることができる社会を実現できるよう、私も力を尽くして取り組んでいきます。

女性の健康の包括的支援に関する法律案の成立にむけて

　3月31日、女性の健康の包括的支援に関するPTが、内閣・文科・厚労部会との合同で行われました。このPTでは、座長の髙階恵美子先生のもと、私は座長代理を務めています。

　世界一の長寿国となった日本ですが、これまでの日本では、健康増進対策が主に疾病を基本とするアプローチで進められ、女性の生涯にわたる健康という視点からの包括的な支援策が、必ずしも十分ではありませんでした。

　女性の自己実現と、社会参加の一層の推進に寄与することを目的として、平成26年1月、自民党にPTが発足。4月には、①生涯を通じた女性の健康支援の充実強化、②安全な出産環境の再構築、③女性の健康を包括的に支援する政策を推進する法的基盤と体制の整備、を柱とする「女性の健康の包括的支援の実現に向けて＜3つの提言＞」と題した自民党の政策を発表しました。私も座長代理として、約3か月間にわたり議論を重ねました。

　この＜3つの提言＞をもとに法律案が作成され、平成26年6月、第186回国会に提出されました。翌年の衆議院解散により法案は一度廃案となりましたが、その後、この法案に対する様々な要望・議論をふまえ、一部修正を行った法案を作成し、今国会での成立を目指して、私も走り回っています。

　この日のPTでは、髙階座長から法案についての報告と、厚労省、文科省、内閣府から、女性の健康政策の取り組み状況について説明がありました。

　女性の健康には、子供からお年寄りまで、そのライフステージに合わせた女性特有の変化に応じた支援を行うことが重要です。それには女性の健康に関する知識の普及や啓発を行い、多くの国民のみなさんに理解を深めていただくことが大切です。
　
　また保健、医療、福祉、教育、労働、男女共同参画社会の形成など、関連する施策との連携も重要です。働く女性、女性アスリート、主婦、母親、妻・・・女性が健康で、社会の中の様々な役割で活躍することは、少子高齢化社会を支え、一億総活躍社会を創る上で、とても大切な要素です。法案成立を目指し、私も女性局副局長として、今後も全力で取り組んでいきます。

慶應義塾大学病院へ視察

　24日、「優れた医療機器を国民に迅速かつ安全に届けるための議員連盟」の活動として、慶應義塾大学病院への視察に参加しました。

　慶應病院では、民間企業と共同で内視鏡やリハビリシステムなど、次世代医療機器の研究・開発を行っています。この日の視察では、開発中の医療機器の試作品をデモ体験させていただきました。

　知的財産保護の観点から実物の写真を掲載することはできませんが、日本の高度なロボット技術を活用した内視鏡や、脳活動をモニタリングし、運動をアシストするリハビリ機器など、実用段階を間近に控えたさまざまな機器を手に取って試すことができました。

　視察終了後は、参加した国会議員団と、医療機器の開発に携わっている慶應病院の先生方との意見交換が行われました。今回の視察で慶應病院側のリーダーを務めた慶應大学医学部の矢作直久教授は、私の東大病院時代の同僚で、ESD（内視鏡を使って低侵襲で胃がんの治療をする技術）の第一人者です。

　矢作教授の「医療現場でのアイデアを実用化するには、さまざまな課題がある」という意識は私も同じであり、それが、私が政治を志した想いでもあります。

　その想いを胸に政治の世界に飛び込んだ私にとって、今回の視察は、医学だけでは解決できない問題を我々が支援して、さらにそれを日本のイノベーションに変えていく、ということをあらためて認識するものになりました。

　現場の医療ニーズに応える医療機器の開発・普及を、これからも全力で支援していきたいと思います。

アンチ・ドーピング体制の構築・強化に向けたタスクフォース

　文部科学省では、冨岡勉副大臣を座長とする「アンチ・ドーピング体制の構築・強化に向けたタスクフォース」を設置し、アンチ・ドーピングに関する法的枠組みについて検討を重ねています。このタスクフォースに、私もオブザーバーとして参加しています。

　先日も女子テニスのマリア・シャラポワが、今年1月の全豪オープンテニスのドーピング検査で、禁止薬物に陽性反応を示したことが明らかになりました。また昨年11月には、ロシア陸連が世界アンチ・ドーピング機構から「ドーピング問題が横行している」との指摘を受け、完全資格停止処分という最も重い処分を受けています。

　こうしたドーピングは、クリーンな選手たちの日頃の努力を踏みにじり、スポーツを愛する人々を失望させるものです。と同時に、何より「スポーツの価値」を貶めるものです。日本国内においても、より積極的なアンチ・ドーピングの活動を行っていく上で、法的整備を含め課題を整理し、対応する必要があります。

　過去のオリパラ競技大会において、日本はひとりもドーピング違反者を出していません。これまで国際的なアンチ・ドーピング活動にも積極的に貢献しており、高い評価を受けています。2020東京オリパラに対しても、ドーピングのないクリーンな大会となるよう、強い期待が寄せられています。

　このタスクフォースでは、国内のアンチ・ドーピング体制を整備・強化すると共に、2020東京オリパラの開催国として、国際的なアンチ・ドーピング体制強化に向けた貢献のあり方について検討を行います。アンチ・ドーピング体制を確立することで2020東京オリパラの価値を高め、またそれが東京大会のレガシーとなるよう、私もタスクフォースの一員として、しっかり取り組んでいきます。

　アンチ・ドーピングには議員になる以前から取り組んでいます。過去にブログにも書いていますので、ぜひこちらもご覧ください。

・アンチ・ドーピング（2010.11.20）
・チェスや囲碁にもドーピング検査があるって知っていますか？（2010.12.24）
・アンチ・ドーピング科学セミナー（2011.1.26）
・スポーツとアンチドーピング（2012.6.19）
・やっぱりアンチドーピング（2012.6.19）
・新しい世界ドーピング防止規定（2012.6.29）
・大相撲の大麻問題とアンチドーピング（2012.6.29）

女性の健康の理解促進をめざして

　12日、自民党本部で「平成28年度　全国女性局長・代表者会議」が行われました。第2部のパネルディスカッションで、私は女性の健康対策を担当する副局長として、コーディネーターを務めました。

　「女性の健康の理解促進を目指して　～トップアスリートの経験から～」と題して、夏冬計7度オリンピックに出場した、2020東京オリパラ実行本部長の橋本聖子先生、アテネオリンピックハンマー投げ日本代表の室伏由佳さん、プロボクシング世界女性3階級王者の藤岡奈穂子選手の3名がパネリストとして登壇しました。

　パネリストのみなさんからは、ご自身の競技生活の中で経験された、女性ならではのさまざまな苦労や悩みが取り上げられました。女性アスリートは、その活躍の裏で様々な課題があります。女性特有の医学的な課題に対する支援、妊娠や出産などによるキャリアの中断、アスリートを終えた後の支援、トップアスリートをめざすジュニア世代アスリートの環境など、それらの支援体制は、まだまだ十分とは言えないのが実情です。

　またアスリートに限らず、成長期の運動は生涯にわたって健康に重要な影響があります。たとえば中学生の時に、運動不足だったり、過度なダイエットをしたりした女性は、年を取ってから骨粗しょう症になるリスクが高まると言われています。女性についての正しい知識を、教育現場や指導者に普及啓発していかなければなりません。

　自民党女性局では、「女性の生涯にわたる健康」という包括的な支援に重点を置いています。また「研究・啓発・教育」の観点から、このようなオリンピアンを中心とした有識者を交えたパネルディスカッションを開催するなどして、理解促進に努めています。

　当日、会場には全国各地の女性局から300名を超える方が参加されました。この全国大会で学んださまざまなことを、各地域での活動に活かして、地元へ波及させていくことが大切です。女性の健康に対する理解が促進し、環境整備がさらに進むよう、女性局副局長として、これからも全国へ発信していきます。

ひとり一人が望む最期を迎えるための地域づくり

　2月25日、衆議院第一議員会館内で行われた「終末期における本人意思の尊重を考える議員連盟」シンポジウムで、須坂市健康福祉部の樽井寛美部長が講演されました。

　「ひとり一人が望む最期を迎えるための地域づくり」という演題で、須高地域（須坂市、小布施町、高山村）で取り組んでいる「リビング・ウィル（生前の意思表明書）」と「看取りに関するパンフレット」についてお話しされました。

　須坂市と小布施町、高山村は、共同で須高地域医療福祉推進協議会を設立し、｢在宅で看取りができる須高地域｣を目指して、在宅医療連携拠点事業に取り組んでいます。

　「リビング・ウィル」は「生前の意思表明書」と呼ばれ、自分がどんな最期を望むかを意思表示するためのものです。法的効力はありませんが、元気な時から終末期医療について考え、いざというときに本人の意思を尊重した選択を家族ができるように、家庭内で話し合うきっかけとして活用されています。

　「看取りに関するパンフレット」は、在宅での看取りのために、旅立ちに至るまでにみられる身体の変化、症状の変化について説明したものです。家族が在宅で看取りをする上での不安軽減や、それをサポートする医療や介護スタッフのみなさんが看取りに対する共通理解を深めるために利用されています。

　須坂市は保健補導員発祥の地です。戦後間もない頃から健康に関する学習と実践を重ね、家庭や地域へ広める活動を続けています。その結果、介護認定率・介護保険料が県内19市で最も低い市となりました。

　2013年、私が国会議員になって初めての質問に臨んだ厚生労働委員会では、この須坂市の保健補導員制度を取り上げました。

　人生の最期を、ひとり一人が望む形で迎えるための地域づくりに、須坂市は小布施町、高山村と協力しながら取り組んでいます。とりもなおさず、それは命や家族を大事にすることにもつながっていきます。

　私も医師出身の国会議員として、須高地域の「元気な時から人生の最期を考える文化」を共に育んでいけるよう、これからも命の大切さを真剣に考えながら、政治活動に取り組んでいきます。

「アンチドーピングの推進」　予算委員会分科会で質問に立ちました

　25日、衆議院予算委員会の第4分科会で質問に立ちました。第4分科会は文部科学省所管の予算を担当します。今回は「アンチドーピング活動の推進」について、以下の4点を質問しました。

１．現在、文部科学省では冨岡副大臣の下で、ドーピング防止活動の推進に向けて、法的整備を含め対応を検討中である旨の報道があった。2020年東京オリパラ大会を成功させる上で、ドーピング防止活動は非常に重要。取り組みの方向性をお聞きしたい。

２．ドーピング防止に関する国内外の教育・啓発活動の推進に向けて、文部科学省として初等教育も含めて、どのような取り組みを行うことを考えているのか。

３．医学部や薬学部など、ドーピング防止に関係する専門科での教育に関する現状と、今後の取り組みについて。

４．プロ野球、大相撲等のプロスポーツにおいて、どのようなドーピング防止活動を推進しようとしているのか。取り組みの現状と今後の方向性について。

　　　　　　　　　　　　　▲馳浩文部科学大臣からもご答弁いただきました

　日本は過去のオリパラ大会で、ひとりもドーピング違反者を出していません。これまで国際的なアンチドーピング活動にも積極的に貢献しており、高い評価を受けています。

　ドーピング防止活動において、最も重要かつ効果的なのは、教育と啓発です。アスリートはもちろんのこと、コーチ等の支援者、ひいては国民全体にドーピング防止活動の重要性に対する認識を深めること。教育・啓発活動を推進していくことが大事です。

　例えば小学校の教科書にアンチドーピングに関する記述を載せる、また医師や薬剤師の国家試験の問題にアンチドーピングを入れ、大学の授業でも取り上げるようにする。このような取り組みができれば、ドーピング防止に高い効果があると思います。

　私もかつてはスポーツドクターとして、トップアスリートを支えてきました。スポーツの力を身近に感じ、「スポーツの力」を社会の力にしたい、という思いも、政治を志すきっかけになりました。

　昨年10月には、悲願だったスポーツ庁が発足。スポーツの価値を高め、スポーツの力を社会の力にしていく体制が整いました。日本では2019年にラグビーワールドカップ、2020年には東京オリンピック・パラリンピックという大規模国際大会が控え、その成功に向けて国を挙げて準備が進んでいます。

　ドーピングは、クリーンな選手たちの日頃の努力を踏みにじり、スポーツを愛する人々を失望させるものです。と同時に、何より「スポーツの価値」を貶めるものです。日本においても、より積極的なアンチドーピングの活動を行っていく上での法的整備を急ぐ必要があります。

　日本がメダルの数だけではなく、アンチドーピング活動においても世界をリードする存在となるよう、これからも全力で取り組んでまいります。

第2回　女性アスリート支援のためのPT

　23日、スポーツ議連に設置された「女性アスリート支援のためのPT」の第2回勉強会を開催しました。橋本聖子座長のもと、私はこのPTの事務局長を務めています。

　この日は講師として、国立スポーツ科学センターから勝田隆副センター長と、土肥美智子副主任研究員にお越しいただきました。

　コーチング学やスポーツ情報戦略の専門家である勝田副センター長からは、女性アスリートの「育成・強化・支援」の現状と課題に関する視点からお話しいただきました。

　今後に向けて、①女性の視点を取り入れた学校スポーツへの支援強化や、②女性コーチ、女性の情報・医科学支援スタッフの育成と雇用支援、③2020東京オリパラのレガシーとして女性スポーツの発展を、といった提言がありました。

　続いて講演された土肥研究員は内科医のスポーツドクターで、私と一緒にロンドンオリンピックにも日本選手団本部ドクターとして帯同しています。女性医師としての視点と経験から、妊娠・出産、保育といったライフサポートや、医師・看護師などメディカルスタッフの課題など、女性アスリート支援の現状についてお話しいただきました。

　女性アスリートは、その活躍の裏で様々な課題があります。女性特有の医学的な課題に対する支援、妊娠や出産などによるキャリアの中断、アスリートを終えた後の支援、トップアスリートをめざすジュニア世代アスリートの環境など、それらの支援体制は、まだまだ十分とは言えないのが実情です。

　またアスリートに限らず、成長期の運動は生涯にわたって健康に重要な影響があります。女性についての正しい知識を、教育現場や指導者に普及啓発していかなければなりません。

　その意味で、大変広い範囲にわたる検討が必要になってきます。事務局長として今後も精力的にPTの運営をしていきたいと思います。党の女性局副局長として、またスポーツドクターとしての経験を活かして、女性がより活躍できるような仕組みを作るために、これからもがんばります。

メンタルトレーニングについて陸上の井村久美子さんと対談

17日、日本メンタルトレーナー協会のイベントにお招きいただき、「トップアスリートとメンタルトレーニング」というテーマで、井村久美子さんと対談させていただきました。

井村久美子さん（旧姓：池田）は北京五輪に出場したオリンピアンで、走り幅跳びの日本記録保持者（6m86）でもあります。現役引退後は「イムラアスリートアカデミー」を設立し、子供から大人まで、陸上競技を中心とした指導に取り組まれています。

これから日本のアスリートを支えるべく、日々研鑽に励んでいるメンタルトレーナーのみなさんに向けて、お話しさせていただきました。

現役時代、大会当日の朝になると必ずお腹が痛くなっていたという井村さん。メンタルトレーナーである浮世満理子さんと出会い、メンタルトレーニングの重要性に気づいたそうです。

井村さんからは、陸上選手としてのご自身の経験から、

・メンタルトレーナーからたくさん話しかけてほしい選手もいれば、あまり話しかけてほしくない選手もいる。選手の特性に合わせたサポートが必要。
・選手はメンタルトレーナーの話を聴くよりも、自分の話を聴いてほしいと思っている。
・現役を引退し、現在は選手を指導する立場。選手時代の自分の方法論を押し付けるのではなく、ヒントを与え、自分で考えて練習に取り組めるようにしている。

などといったお話がありました。

また私からは、スポーツドクターとしてこれまで帯同した5度のオリンピックでのエピソードなどを交えながら、

・メンタルトレーナーは、アスリートの「不安を取り除く」ことが仕事。
・そのために、ふだんからコミュニケーションを取って、信頼関係を築くことが重要。近すぎず、遠すぎず、状況を見ながら適度な距離感が大事。
・選手にアドバイスをするときも、技術的な助言は監督やコーチに任せ、あくまでも心理的な助言に徹すること。その際、選手の気持ちに配慮し、選手が自分から話しやすい環境を整えることが大切。

といった話をさせていただきました。

対談の最後に、お互いの今後の展望を話しました。
井村さんからは「『周りの人を大事にする人』を育てていきたい」というお話がありました。素晴らしいですね。もちろん私も応援しますよ。

私からは、2020年東京オリパラに向けた準備にこれからも積極的に取り組むこと。また東京オリパラが終わった後も、スポーツの素晴らしを次の世代へ伝えていけるように、スポーツを支える一員として努力していきたいことをお伝えしました。

スポーツの世界にはアスリートを支える監督やコーチ、トレーナー、メンタル、栄養、ドクターなど、さまざまな専門家がいます。その誰もが、それぞれの立場で、力を尽くしていくことが大切です。私も国会議員の立場で、スポーツドクターとしての経験を活かしながら、「スポーツの力で社会を元気にする」ために、これからも取り組んでいきます。